ブロックチェーンの応用事例 – Po.et（続編）
コンテンツの権利をクリエーターの手に取り戻す Po.et – メインネットに移行
Po.etはブロックチェーンを使うことでデジタルコンテンツの権利の所在を明らかにしようとする試み
以前、ブロックチェーンの応用事例としてPo.etプロジェクトを紹介しました。
ブロックチェーンの応用事例 – Po.et (ポエット)
複製されやすかったり、コンテンツの権利の所在が曖昧になったりというデジタルコンテンツが抱える課題をブロックチェーンを使って解決することでクリエーターに権利を戻すという試みです。
具体的にはコンテンツをブロックチェーンにタイムスタンプすることで、いつ・誰が・どのようなコンテンツを創作したかを明らかにします。
以前紹介した時点ではPo.etはまだテストネットにコンテンツをタイムスタンプしていました。
その後進展があり、2018年11月27日にメインネットに移行しています。
メインネットに移行したことでタイムスタンプはビットコインのチェーンに書き込まれるようになりました。
コンテンツはIPFS上に、タイムスタンプはビットコインのチェーンに
Po.etの仕組みを簡単に説明すると、まずコンテンツがIPFSに保存されます。
IPFSに保存されることで、保存場所が分散され、データがなくなるリスクが軽減されます。
IPFSに保存されたコンテンツはバッチされ、ハッシュされます。
バッチ処理することで大量のコンテンツを同時にタイムスタンプすることが可能になります。
コンテンツのハッシュはその後、ビットコインのブロックチェーンに書き込まれます。
ビットコインは基本的に10分間隔で新しいブロックにデータが書き込まれるのでいつ、誰がどのようなコンテンツを公表したかの証明になるというわけです。
早速当サイトでもPo.etメインネットを試してみました
記事の終わりにPo.etのバッジがあります。
それをクリックするとPo.etのエクスプローラーが開きます。
Po.etのエクスプローラー上では誰が、いつ、コンテンツをタイムスタンプしたのかが表示されます。
コンテンツのHTMLコードも表示されます。
IPFSへのリンク、ビットコインのブロック・エクスプローラーのリンクもあるので、それぞれ確認することができます。
テストネットのときは日本語がうまく表示されなかったので、開発チームに情報提供したところ、メインネットでは日本語も表示されるようになっていました。
今後もブロックチェーンの応用事例に注目していきます
Po.etの今後の展開ですが、もし普及するとウェブ版のISBNのような規格に発展する可能性があります。
権利の所在が明らかになれば、Po.etのプラットフォーム上でコンテンツの権利の売買やラインセンシングができるようになるかもしれません。
また、今は文字コンテンツが対象ですが、将来は画像、動画、音源にも適用できるはずです。
ブロックチェーンの活用事例の一つとして引き続き展開をフォローしていこうと思います。
